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中川恵一、東京大学病院准教授ノンフィクション作家、
桐山秀樹氏が心不全の為に６０代で急死した。
彼は「糖質制限ダイエット」の第１人者として知られ、
短期間に２０キロの減量に成功していた。
この件だけでは、糖質制限ダイットの功罪を断じる事は出来ない。
しかし、極端な糖質制限を長期に続けるリスクは指摘されている。
脳や神経組織などは、エネルギー源として糖しか使えない。
このため、一定量（総カロリー半分）の糖質の摂取は必要だ。
２７万人を対象に調査した。
糖質の摂取割合が低いグループ（総摂取熱量の３０～４０％）と
高いグループ（同６０～７０％）を比較する。
すると、低いグループの方が死亡率が高かった。
過ぎたるは及ばざるが如しである。
エンジンオイル、OEMの仲間の勉強塾より
中川大 関西経済同友会の講演より
関西は地元が努力しなくても、国土軸が関西に整備されてきた歴史があった。「北陸新幹線は新聞報道に出ているルート候補が決まり、進んでいる。」
と思っていたら、大きな勘違いである。
リニアや北陸新幹線は、他人事ではなく、関西自らの喫緊の課題だった。それなのに、「リニアは黙っていても関西まで整備され、名古屋で止まる事はない。北陸新幹線は、北陸の話」と思っている。
北陸新幹線期成同盟会では、北陸３県では知事が出席していたのに、京都・大阪からは、交通政策課長補佐が出ている。対応が遅れたと言わざるを得ない。
冨山・金沢は、もともと関西側だった。今や、圧倒的に東京が便利になり、東西のバランスが崩れた。新幹線整備の停滞理由は、否定的な先入観だ。鉄道整備の公共事業額は全体の１％に過ぎない。
なのに、全国メディアは、無駄・不要と散々批判的に報道した。関西の地元新聞でも、応援はせず、傍観的かつ批判的であった。
整備された新幹線は、他の公共事業に比べて効果が大きかった事は、データで明らかである。
エンジンオイル、OEMの仲間の勉強塾より
壇ふみ
「いつも通りのコーヒー豆に、注ぐ湯の量をいつもの３分の１にしてみなさい」抽出されるコーヒーは、もちろん３分の１となる。
あとの３分の２は、お湯を足す。
これが不思議、アメリカンにならない。
雑味の無い、綺麗な優しいコーヒーになる。３
分の１しか湯を注いでないコーヒー豆には、ムクムクと美味しそうな泡が残る。「まだまだ、美味しいのが出ますよ。現役ですよ。」と言っている。
騙されてはいけない。此処から先は、雑味なのだ。
勇気を奮って、容赦なく捨ててしまう。
これだと、淹れる時間も３分の１ですむ。
お湯を足すわけだから、淹れているうちに冷めるという事も無い。
ゆっくり淹れねばならないというストレスから解放されたら、
コーヒーを楽しむ時間が増えた。
消費量も、ぐんと増えていた。
エンジンオイル、OEMの仲間の勉強塾より
土岐文二
ＳＴＩ（スバルテクニカインターナショナル）は
２００７年「スーパーＧＴ」に望んだ。
車の相次ぐトラブルに悩まされる。
１つ直せば、別の不具合が出る。
車のポテンシャルは高いのに、それを発揮させれない。
「ここは、こうした方が」「それなら、あそこにも」
社員はもとより、部品メーカーの担当者も、時間を忘れて協議した。
全員が［他人の庭］の様子を気にかけ、心を配り、
会社や部署の垣根を越えて話し合った。
ＧＴ第４戦を迎える。残り１５週。
ドライバーが叫ぶ。「エンジンがおかしい！」
ピットインすれば、順位は落ちる。
「走り切るしかない」とドライバーに伝える。
チーム全員が、固唾をのんで見守る。車が、皆の思いを乗せて走る。
結果は、５位。
輝かしいレースではなかったが皆、泣いていた。
「目の前の事に全力で取り組み、助け合うから、やりがいが生まれる。
その思いを皆が共有出来た時、ハンディは武器になる。」
車は、翌年。目を覚ましたかのように優勝した。
エンジンオイル、OEMの仲間の勉強塾より
アメリカは不法移民であっても、その子供には合法的に働ける労働許可証ＤＡＣＡが発行される。トランプは、ＤＡＣＡを廃止して、不法移民を国外退去させる予定だ。
アメリカには、現在１１００万人の不法移民が住んでいる。そのうち８００万人は就労しており、アメリカの労働人口の５％を占めている。不法移民就労者が国に納める社会保障税は年間１２０億ドルにもなる。
トランプの移民規制は、不法移民に留まらない。就労ビザを持つ移民にも及ぶ。専門職に就くためのビザＨ１－Ｂの発行条件も厳しくする。ＩＴ企業で、このビザを取得した社員は多い。フェイスブックの社員の１５％は、Ｈ１－Ｂビザの取得者である。
アメリカの大学・大学院で教育を受けた留学生の高度な技能が、アメリカから追い出されてしまう。これを止めないと、シリコンバレーは彼らの母国、中国やインドとの競争を強いられる。海外からの優秀な人材に匹敵する能力は、アメリカ人を短期研修しただけでは、身につかない。
エンジンオイル、OEMの仲間の勉強塾より
シムズ、プリンストン大学教授。ノーベル経済学賞受賞者
物価が上がらないのは、政府や人々が財務規律に拘り過ぎるからだ。
国が国家足り得る前提は、債務返済は必ず履行されるという事だ。
均衡方程式より名目国債残高÷物価水準＝将来の財政黒字の予想累計額つまり、債務が返済されるとは、将来の予想財政黒字累計額が実質国債残高と等しくなること。
借金の棒引きはせずに、名目債務残高を一定にすれば、将来の財政黒字増大か、物価上昇による実質債務の軽減で辻褄を合わせることになる。
この理論を使う。将来、財政は悪化すると人々に固く信じ込ませる。物価を上げるしか手は無いと。すると、物価は上がる。
財政規律は弛緩させ、無責任にやっても大丈夫。物価が２％上昇するまで、財政規律は放棄する。もちろん、消費税率の値上げもしない。
政治家が大喜びする屁理屈だ。
政府が主導する国債劣化政策と理解されれば、国債は急落して、金融システムは動揺する。人々の期待を簡単に誘導できないのは、異次元緩和で学習済み。
上手く行かんやろ。
エンジンオイル、OEMの仲間の勉強塾より
米国外に蓄積された利益は、２兆６０００億ドル。そのうち現金保有は、１兆ドル。残りは、米国外で再投資されている。
トランプが本国還流税を作っても、現金保有分以外は、即座にアメリカへは還流しない。トランプ案なら６０００億ドル、共和党案なら７０００億ドルがアメリカへ還流しそうだ。
還流資金は自社株買いを促す。米主要５００社の１株当たり利益を３～４％押し上げるだろう。長い株高の過程で、米国株を最も買い進めてきたのは米企業自身である。
売上高が伸び悩む中で、１株当たり利益を増やす自社株買いは、人工的な株価維持装置と皮肉られる。しかし、その趨勢は米株式相場を左右する。
エンジンオイル、OEMの仲間の勉強塾より
