田中宇
米政府の上層部に近い権威ある新型コロナの専門家が匿名で、ＮＹタイムスなど英米の大手マスコミに対し、米国（や世界）で行われている新型コロナのPCR検査が感度を過剰に上げて行われており、PCRで陽性になった人の９割がコロナに感染していない誤判定であることをリークし、報道させている。
新型コロナは、ウイルスが咽頭に100万から1億個ぐらいの単位で付着していないと感染しない。ウイルスの発祥から何か月も経ち、世界に普遍的にウイルスが存在している状態だ。咽頭にウイルスが10個とか千個ぐらい付着するのはよくあることだが、この程度の数だと免疫力が落ちている人でも感染せずに終わる。
PCR検査は、検査対象者の咽頭からぬぐいとった体液に含まれている遺伝子類を何回も増幅して増やし、検出しやすい状態にして染色する。この増幅をやりすぎると、決して感染に至らないごく少数のウイルスの付着でも検知して陽性の結果を出してしまう。感染者だけを陽性者と判定するには、増幅回数を30回未満にするのが良い。だが、米国でのPCR検査の多くは37-40回の増幅をしている。
１回の増幅で２倍になるので、25回の増幅で3300万倍になる。
30回の増幅で10億倍、40回の増幅で１兆倍になる。30回と40回では千倍違う。25回と40回では3万倍違う。
倍率を上げすぎると、ウイルスの遺伝子の破片だけの存在でも陽性反応が出る。NY州の検査施設で行われたPCR検査では今年7月、794人が陽性になったが、これは40回の増幅の結果だった。同じ対象者に対し、増幅を35回にすると陽性者数が半分に減り、増幅を30回にすると陽性者の数は３割に減るのがわかった。
またマサチューセッツ州の検査施設の計算によると、40回の増幅で陽性になった人の85-90%は、増幅を30回にすると陰性と判断される。
米政府（CDC）は、米国内のPCR検査で何回の増幅をしているか発表していない。増幅回数は、検査キットのメーカーや各地の検査施設に任せているという。実際は、PCR検査の増幅回数が検査キットメーカーや検査施設によってバラバラなはずがない。CDCは、増幅しすぎがバレないよう、増幅回数を隠している。
NYタイムスなどにリークした専門家は、米国での増幅回数を「37から40回」と明らかにしている。35回以上は過剰だとの指摘も載っている。
米政府は、過剰に増幅することでコロナ陽性者の数を数倍から10倍に膨らませている。過大な増幅が「枯れすすき」を怪物に仕立てている。
日本の政府も、PCR検査の増幅回数を明らかにしていない。マスコミも問題にしない。世界は米国のやり方に準じることが多いので、日本など他の諸国、とくにコロナをことさら深刻な問題と誇張してきた先進諸国は、米国と同じ過剰な増幅回数だろう。
先進諸国は、米国主導でPCR検査で過剰な増幅を行い、そのことを全く発表しないことで、統計上のコロナの感染者を何倍にも水増ししてきた。日本では徳島大学の大橋眞・名誉教授が以前から、PCR検査の増幅回数が明らかにされていないことを指摘し、過剰な増幅で陽性者を水増ししていると疑ってきた。
PCR検査の過剰な増幅と並んで、コロナ以外の持病などで死んだ人の死因をコロナにしてしまうインチキについても最近、米政府のCDCが認め始めている。CDCが発表したデータを、米元下院議員のロン・ポールの研究所が調べたところ、米国の統計上の「コロナによる死者」16万5千人のうち、コロナが主たる死因だった人は6%の1万人にすぎなかった。残りの人々は他の重篤な持病をいくつも持っていて、平均すると一人あたり2.6個の持病を持っており、しかもほとんどがとても高齢の人々であり、加齢と持病による死だった。
これまで現場の医師などの話を総合する形で、コロナの死者のほとんどは他の持病を持ったとても高齢な人々であり、コロナ死者統計の中でコロナが主たる死因の人はごくわずかだと言われてきた。その事を8月27日にCDCが統計として初めて発表した。これまでマスコミ以外のオルタナティブメディアの人々が指摘してきたコロナ危機を誇張する手口について最近、米当局者自身が間接的に認めるようになっている。
もともと少数の発症すべき人が発症して獲得免疫を得る。残りの人類は自生の自然免疫によって新型コロナに感染しないかたちで、全人類が集団免疫をほぼ達成する。
実際にはコロナの感染者がほとんどいない状態になっても、PCR検査で過剰な増幅をし、病院に補助金を与えたりして死因をごまかせば、コロナの統計を何倍にも水増しできる。実際の感染者がゼロになっても、感染者や重症者や死者がどんどん出ているかのような構図を維持し、危機を永続化できる。
ワクチンが作られて全人類に強制的に接種されても、コロナ危機自体が実際の感染者の多寡と関係なく永続化される構図なので、統計上のコロナ感染者は減らない。このワクチンは効かない、次のワクチンが必要という話になる。笑えない笑い話の状態が続く。
だが最近、歪曲の構造を米当局自身が認め始め、コロナ危機のインチキが世界的にバレていく流れになっている。コロナ危機のインチキを米当局自身が間接的に認める流れは今後も続くと私は予測している。それがトランプと共和党を優勢にするからだ。
米国では、民主党がコロナ危機の歪曲を真に受けて都市閉鎖やマスクの義務化を積極的にやる傾向が強い。民主党は「大きな政府」を好み、コロナ危機に合致している。実際に米当局を握っているのは共和党のトランプであり、民主党だけがコロナ危機を誇張したがってもトランプの協力がなければ具現化しない。
世界的にコロナ危機を誇張して永続化させる策略を最初に考案したのは多分、トランプ以前に世界を支配していた米英の軍産複合体・諜報界だ。バイデンら民主党の中道派もそこに属している。軍産は以前から、世界を変えるパンデミックの話をしていた。
軍産はトランプの敵だが、彼はコロナ危機の誇張と長期化をいったん認め、今のような状況になってから、コロナ危機が誇張されたインチキである事がばれる流れを誘発し、民主党と軍産を自滅させる策をとっている。トランプは、自分の傘下にあるCDCなどにコロナのインチキをやらせる一方で、共和党の草の根勢力に対しては、インチキなコロナ危機に負けずに乗り越えろと扇動している。
米国全体では、コロナ対策をインチキだと言って反対する市民運動がまだ強くない。欧州の方が強い。米国の市民運動は民主党系の方が強く、民主党はコロナの歪曲を飲み込んでしまう方針だからだ。欧州では最近、ドイツや英国で、都市閉鎖が愚策であるとして反対し、マスク義務化もコロナを抑止する効果がないのにやっていると反対する市民運動が急拡大している。
欧州の運動の主流は今は、コロナ自体をインチキと言わず、コロナを重篤な感染病として認めた上で、都市閉鎖やマスク義務化などの対策を愚策で間違っていると主張している。
トランプが今後さらにコロナ危機の歪曲構造を隠然と暴露していく策略を続けると、欧州のコロナに関する市民運動はコロナ自体のインチキ性に気づき始め、コロナの重篤性を真に受ける状態から脱し、コロナ自体の歪曲性を批判するようになる。
欧州の反コロナの市民運動はいずれ米国にも飛び火していく。この変化が日本や韓国まで来るかどうかはわからない。マスコミは世界的に今後もコロナ危機を誇張し続けるので、これらの展開を知らないままの人も多くなる。
エンジンオイル、OEM、アルコール、除菌、マスクに関わる時も、この情報に対する対処法を考えて動かねばならない。軍産複合体が世界を変えるためにやったことである。その影響は予想外に大きいはずだ。