環境の変動に対しては無理にあらがうよりも、ルールや査定方法を決めてしまって早めに対応するほうがいい。
それなのに日本企業では、調達担当者が上司に相談するために多数の資料を作成し、上司をいちから説得しなければならない。
上司は、さらに上の本部長や執行役員に資料を作成して言い訳せねばならず、それに時間がかかって対応が遅れる。
バッテリーの例のように、環境変動への対応をテスラは経営課題、リスクマネジメントとして取り組み断行した。
日本企業では企業間で「どうにかならないか」「対応策を考えます」といった茶番が繰り返され、時間だけが過ぎていく。
ひどい場合には、現場レベルで解決すべきものと思っているマネジメント層もいる。
「対応策が結局見つかりませんでした」と社内報告が上がってくる頃には、既に手遅れになってしまう
エンジンオイル、OEM仲間の経営塾より
