冨山和彦
大多数の日本企業は、現社長が内部から次期社長を選ぶ。
そこにサラリーマン共同体の論理が働く。
部下は上司に尽くし、上司は尽くしてくれた部下を
引き上げる。
この相互依存関係が、サラリーマン共同体だ。
すると、後継者選びも、経営能力だけでなくなってくる。
現トップとの距離感や価値観の重なりといった要素が、
判断材料に加わってくる。
サラリーマン共同体の論理で結ばれた社長には、
大した能力はない。
だからこそ、次の社長を指名する権限が必要だ。
その権限を失ってしまったら、求心力も無くなってしまう。
後継者の指名権こそが日本の経営者の力の源泉である。
トップ選びに外部の声を反映させる動きが出ており、
それを失う事を怖れている。
社外取締役が選ぶトップも万能ではない。
サラリーマン共同体には、
チームワークを促すなどの美点もある。
ただトップ選びに、その論理を貫徹することは、
企業の存在や競争力を危機に晒しかねない。
日本企業は、サラリーマン共同体の賞味期限を
考え直すべき時期に来ている。
エンジンオイルのOEM、マスクについては
サラリーマン共同体の限界を超えて別次元へと向かっています。