『サラリーマン副業2.0』

Pocket


副業アカデミー代表、小林昌裕

これからの日本社会は、誰もが副業をするのが
当たり前になる。
その動きはまだ始まったばかりだが、 
政府主導で副業が推進されている。

2018年は「副業元年」と言われ、 
今後数年のうちに、この動きは加速していく。

すでに、ソフトバンクグループ、新生銀行、
ユニ・チャーム、ロート製薬、コニカミノルタ、
ソニー、花王、三菱自動車といった
大企業でも副業を認め始めており、 
今後幅広い業種・業態へと拡大していく。

なぜこれほど副業が拡大しているのか。 
その理由は、現在の日本社会が直面している
問題にある。 
すなわち、「少子高齢化」である。

東京オリンピックが終わった数年後の2024年には 
3人に1人が65歳以上という
「超々高齢化社会」が訪れる。

自分自身と日本社会の将来を考えるうえで、 
“人口減少”と“高齢化”は、無視できない大前提となる。

かつて当たり前だったはずの 
“昭和型キャリアプラン”が、 
まもなく終焉を迎えようとしている。

経済産業省の試算によると、 
「正社員になり定年まで勤めあげる」という
生き方をする人は、 
1950年代生まれでは34%だったのに対し、
1980年生まれでは27%。

「結婚して、出産して、添い遂げる」
という生き方をする人は 
1952年代生まれでは81%いたのに対し、 
1980年代生まれでは58%にとどまる。

「夫は定年まで正社員」 
「妻は子持ちの専業主婦で、一生、夫に添い遂げる」
という昭和のモデルケースのような家庭は、 
もはやごく一部の富裕層に限られる。

定年年齢も段階的に引き上げられており、 
1980年代前半までは55歳が一般的だったが、 
1986年に高年齢雇用安定法が制定されると
60歳定年が努力義務に。

2000年の改正法では65歳定年が努力義務となり、 
2012年改正法で完全に義務化された。

政府は現在、70歳定年を目指しており、 
これまでの流れから考えると、
2020年代には実現する。

「人生100年時代」と言われるなか、 
健康な人であれば、80歳ぐらいまで働き続けるのが
当たり前になる。

政府が定年を延長したがる理由は、 
公的年金の受給開始年齢を引き上げるためだ。

年金を含めた社会保障にかかる費用は、 
2011年度は約108兆円だったのに対し、 
2025年度は約150兆円まで増大すると見られている。 
このままでは、年金制度は破綻してしまう。

今の40代が高齢者になって年金を受け取れるのは、 
75歳か80歳になってから、なんてことになりかねない。 
しかも、給付額が大幅に減るのは間違いない。

現在の医療費の自己負担割合は6~70歳が3割、 
70~74歳が2割、75歳以上が1割 
(70歳以上でも現役並みの所得者は3割負担)
となっているが、 
いつまでも高齢者を優遇し続けることは、
財政上不可能だ。

平均余命で考えると、男性は90~100歳、 
女性は100~100歳超まで人生は続く可能性が高い。

今後も医療技術の進歩に伴い、 
平均余命はさらに伸びる可能性が高いと強調しており、 
平均寿命を基準に考えていると、 
多くの人が“思ったより
長生き”してしまうことになる。

また、政府は労働基準法を改正し、 
「時間外労働の上限規制」を打ち出した。

これまで残業時間は「月45時間、年360時間まで」
とされていたが、 
法的強制力はなく、
青天井でいくらでも残業することが可能だった。

大企業では2019年4月、
中小企業では2020年4月から適用され、 
時間外労働は確実に減る。

これは、企業側がこれまでのように 
無制限に残業した分の残業代を払うことが
できなくなるからだ。

残業時間の短縮化に伴い、
実質的に給与が削減される人も出てくる。

会社に所属していれば、将来は安泰という時代は、
もう終わりを迎えている。

90~100歳で死ぬのが当たり前になれば、 
80歳ぐらいまで働くことになるのは、 
何ら不思議ではない。

年金や健康保険といった社会保障費は 
財源的に極めて厳しい。

「60歳で定年を迎えて、老後は悠々自適に…」 
なんて悠長なことを言っていられたのは、 
70歳ぐらいで死ぬ時代で、 
なおかつ高度経済成長やバブル経済の余韻が
まだ残っていた時代、 
すなわち「日本が豊かだった時代」の話である。

日本は先進国であるとはいえ、 
もはや世界をリードしているとは言えない。 
停滞国、あるいは没落国ぐらいが、 
正しい呼び方である。

だからこそ、生涯働き続けることから
逃れることはできない。

「死ぬまで働く」と言うと、 
苦役が死ぬまで続くかのように捉える人もいるが、 
そういう人はぜひ、考え方を変えて欲しい。

引退した途端に家に引きこもって、 
運動もせずテレビばかり見ていて、 
あっという間に老け込んでしまったり、 
病気になってしまったりという人は、
いくらでもいる。

健康で長生きするためにも、 
適度に働き続けたほうが絶対に良い。

「教育→仕事→引退」という
昭和型キャリアプランが崩れると、 
人間関係や人付き合いについても、
考え直す必要が出てくる。

会社だけの人間関係ではなく、 
趣味や副業など多様なコミュニティを持つことが、 
より豊かな人生につながる。

副業をすることは単に副収入を得るだけでなく、 
世の中のニーズを知り、
自分自身の適性を再発見することにもつながる。

新たな領域に挑戦することで、 
社外の人から意外な評価を得られることもある。

また、副業をすることによって 
本業も伸びるというケースが少なくない。

「生涯現役こそ最高の年金」という、 
社会教育家の田中真澄氏は、勝負は後半だと主張する。

《人生、勝負は後半にあり! 能力開発は年齢不問》

20世紀までは「人生は60歳までが勝負」の
思いでやってきたが、 
平均寿命が伸び続ける長寿時代、 
「人生は65歳からが勝負」との考え方が必要だ。

人生の勝負が後半に移って、
定年以後の生き方が問われる。

65歳以後も活き活き生きるには、 
100歳まで生きる可能性に賭け、 
死ぬまで働く終身現役を目指すしかない。

少なくとも定年後は、
年齢不問の潜在能力の開発に、どこまでも挑戦し、 
得意なことを仕事にしながら、
己を高めていく生き方を選ぶべきだ

人生100年の時代を迎えたとき、 
我々は生涯現役を目指さなければならない。

なぜなら、国の年金や、社会保障は
年々助けにならなくなっていく。
「生涯現役こそ最高の年金」だからだ。

「自分の身は自分が助ける」という 
self-help(セルフヘルプ・自助)の考え方が必要となる。

生涯現役を目指そう。
生涯、エンジンオイルのOEMを続けます。

Pocket

『情報だけ武器にしろ。』

Pocket


堀江貴文

インターネットやスマホなどが
社会の仕組みを大きく変えた。

知らないうちに、
世界中のすごい人たちや頭のいい人たちが 
(しかし、皆、最初は何者でもない無名な人だ)、 
新しい技術を開発し、世の中を変えている。

あなたはまず、そんな現実に気づくべきだ。
時代に取り残されないためには、
どうすればよいのだろうか。

また、自分のお金や時間などのリソース(資源)を 
他者に奪われないためには、どうすればよいのだろうか。

僕は、「情報を高速で取捨選択する力」が、 
今後ますますカギになると考えている。

有益な情報を効率よく大量にインプットして、 
自分が望むときに、ベストな形でアウトプットする。

そんな姿勢が身についていれば、 
誰かに騙されたり、いいように使われたり、
操られたりせず、 
どんな未来でも生き抜けるだろう。

まず伝えたいのは「情報とは、
自分から積極的に取りにいくもの」という点だ。 
向こうから舞い込んでくるような情報には、
むしろ警戒したほうがよい。

幸運にも、現代では、「情報を手に入れる」ための
ツールは揃っている。 
スマホのニュースアプリを使ってもいい。 
SNSを駆使して、
「興味のある人」「先を行く人」の発信を 
フォローし続けてもいい。

そして、情報をハントする「狩り」が終わったら、 
次は自分の頭で考え、自分なりの言葉で世界中に発信し、 
頭の中を整理するクセをつけるのだ。

ネット上のブログや、SNSで、毎日発信を続けよう。 
それは習慣にしてしまえば、さして難しいことではない。

インプット(情報収集)とアウトプット(情報発信)は、 
常にセットと捉えておくべきだ。

いったいなぜ、そんなことをする必要があるのか。 
その理由は、ネットがつくりだした
「グローバル化」を考えてみれば、よくわかる。

「豊かな日本」が当たり前だった時代は、
とうの昔に終わっている。 
時代はすでに激変している。

グローバル化とは、そういうことだ。 
噛み砕いていうと、
個人が「世界レベルで闘う時代」になったということ。 
そして、それの武器となってくれるのが、「情報」なのだ。

うかうかしている暇はない。

これから世界中の多くの国に、
スマホはくまなく普及するだろう。

たとえば、アフリカの山奥の国に、
携帯電話の基地局が突然できて、 
中国の会社がつくったスマホが
100ドル以下でばら撒かれるはずだ。

当然、現地の優秀な人たちは、
スマホ経由でネットにアクセスし、 
世界最高峰の知を英語ベースで手に入れることになる。

僕たちは、彼らと同じ土俵で、生きていくことになる。

当たり前の話だが、 
「努力しない人たち=
自分で情報を取りにいかない人たち」は
取り残されていく。

「有名企業に就職しただけの人」 
「社内での出世競争に勝ち抜いてきただけの
スキルゼロの人」は、路頭に迷う可能性が高くなる。

大企業ですら倒産や吸収合併の波に
呑まれるリスクがあるからだ。

だからこそ、早い段階からグローバル化に気づき、 
情報を効率よくインプット&アウトプットする
クセがついている人は、強い。

見方を変えると、
現代では「権威」や「権力」におもねらずとも、 
先人の素晴らしい知恵や技術に
ネット経由で触れられるようになった。

自分で「狩猟」できるようになった。

それほど素晴らしいことはない。

現代版の「教養」とは、 
新たなビジネスモデルやコンピューター関連の
「新しい情報」のことだ。

大きなプロジェクトを動かすときとか、 
誰かとチームを組んで仕事をするときは、 
現代版の「教養」を身につけていなければ、
話にならないからだ。

シェアできる教養のレベルが低いレベルであれば、 
アウトプットのレベルは当然低くなってしまう。

また、共通の言語で話ができない。

そして、大事なことは、
「今の自分の『教養』のレベルと同等の情報しか
手に入らない」こと。 
だからこそ、普段から教養のレベルを磨く必要があるのだ。

「情報だけ武器にしろ」 
情報のインプットとアウトプットを繰り返し… 
シャワーのように情報を浴び続けよう。

エンジンオイル、OEMの業界で負けないように
情報のインプット、アウトプットに励みたいと思います。
既に世界レベルの戦いになっているのだから。

Pocket

『ヤバい経営学』 

Pocket

フリーク・ ヴァーミューレン

★流行の経営施策に便乗するな

目標管理、マトリックス組織、TQM、シックスシグマ、ISO9000…。 
こうした有名な経営施策の多くは一過性の流行りに終わり、 
今では、もはや見向きもされていない。 
調査によると、流行りの経営手法を導入した会社は、 
導入していない会社と比べて業績が良い訳ではなかった。 
それなのになぜ、多くの経営者は 
こうした流行の経営施策に手を出してしまうのか? 
  
「他の人たちがやっている」という単純な事実は、 
私たちの意思決定や行動に大きく影響しているからだ。 
  
他の人たちがやっている事は、イコール正しい事ではない。 
流行の経営手法には、あまり意味がないことは、 
何度も科学的に実証されている。 
消費者が、むやみやたらに商品を購入する事が
良くないのと同様、 
流行だからといって、新しい経営施策に飛びつく事は
望ましくない。

★リストラには効果がない?

原因と結果は、ビジネスの世界では見えにくい問題です。 
ある経営施策が、すぐに利益をもたらしたら、 
それが良いものだと思い込みがち。 
短期的な利益が、長期的に良い結果を生むとは限らない。 
しかし、悪い結果が最終的に現れても、 
始めのやり方が原因だとは、ほとんど気付かない。 
例えば、「経営合理化」という施策
(リストラ、人員削減など)の  
短期的なメリットは、コスト削減」という明確なもの。 
その反面、イノベーションが減り、
従業員のモチベーションが下がり、 
会社への忠誠度も減退する、といった 
長期的に大きなマイナスがあることが証明されている。 
そういう結末を迎えてしまう事は、
時間が経って初めて明らかになる。 
  
★”経営合理化は効果がない” 
調査によれば、人員削減は利益率向上に貢献しないばかりか、 
むしろ悪化の原因に。
人員削減の後は、社員のやる気も減退し、 
自己都合退職が増えることが、明らかになっている。

これまで正しいと思っていた経営の常識。 
その現実は非常に厳しいものでした。 
いくら学者や本の言葉にあるからといって、 
何でも鵜呑みにしてしまうことは危険と言える。 
自身の会社にマッチした経営手法・理論は何なのか、 
見極める必要がある。

コンサルに騙される事なく、本業のエンジンオイル、OEMに
専念しようっと。


Pocket